採用できない会社ほど、求職者に求めすぎている

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採用ノウハウ

採用できない会社ほど、求職者に求めすぎている

執筆:株式会社セニスル 代表取締役 古閑大地

経験がある。仕事を早く覚えられる。コミュニケーションが得意。長く働いてくれる。

採用したい人を考えると、求める条件は次々に出てきます。しかし、その条件をすべて満たす人を探し続けていると、応募の入口が狭くなっているかもしれません。

私は、採用がうまくいかないときほど「どんな人が欲しいか」と一緒に、「入社後に何を育てられるか」を考える必要があると思っています。

条件を足すほど、応募しにくくなる

「未経験歓迎」と書いているのに、歓迎条件には経験や資格が並んでいる。若手に来てほしいのに、すぐに一人で仕事を任せられることを期待している。

企業側では「できれば」という気持ちでも、求職者には「できないと応募してはいけない」と伝わることがあります。

たとえば、求人票に「業界経験者歓迎」「資格保有者優遇」「高いコミュニケーション能力」と書かれていたら、未経験の人は自分が対象なのか迷います。歓迎条件と必須条件の違いが分かりにくければ、応募を見送る理由にもなります。

求人票は理想の人物像を並べる場所ではなく、応募してよいか判断できる場所にしたいです。

「必須」と「入社後に覚えられること」を分ける

まず、今の求人票にある条件を一つずつ確認してください。

  • 入社時点で、本当に必要なこと

  • あると助かるが、なくても始められること

  • 入社後に教えられること

たとえば、仕事に欠かせない資格や安全に関わる要件は、簡単に外せません。一方、自社で使うシステムの操作や社内の仕事の進め方は、教え方を整えることで対応できる場合があります。

「これができないと困る」と思ったら、「最初のどの業務で必要なのか」「誰が、どれくらいの期間で教えられるか」まで具体的にします。理由を説明できない条件は、一度見直す余地があります。

抽象的な人物像を、仕事中の行動に変える

「主体性のある人」「コミュニケーション能力の高い人」。よく使う言葉ですが、何を求めているのかは会社によって違います。

必要なのが、分からないときに確認できることなら、そう書けばよいと思います。進捗を共有してほしいなら、「作業の状況や困ったことをチームに伝えられる方」と具体的にする。

求めることが曖昧なままだと、応募する人も、面接する人も判断しにくくなります。人物像を仕事中の行動に置き換えることで、採用基準もそろえやすくなります。

求める前に、会社が用意するものを伝える

企業が「早く仕事を覚えてほしい」と考えるなら、求職者は「どう教えてもらえるのか」を知りたいはずです。

「成長意欲のある方」と書くなら、最初に担当する仕事、教える人、困ったときの相談先まで伝えたいところです。研修制度があるという一文だけでなく、仕事を覚える流れを示します。

たとえば「最初は先輩と一緒に準備作業から始めます」「担当者が定期的に習得状況を確認します」といった説明です。これは書き方の例なので、自社で実際に行っている内容に置き換えてください。

教育する余裕がないのに「未経験でも安心」と発信しても、入社後のギャップにつながります。受け入れ体制と求人の言葉をそろえることが大切です。

私が大切だと考えること

採用条件を見直すことは、誰でも採用するということではありません。仕事に必要な条件を明確にし、そのほかの部分を育てる準備ができるか考えることです。

入社時点での完成度だけを見ると、これから伸びる人を候補から外してしまうかもしれません。何ができるかに加えて、どう仕事を覚えていけるか。その視点も持ちたいです。

「欲しい人がいない」と感じたときは、求職者に求めることが増えすぎていないか、自社が用意できることを十分に伝えているかを見直してみてください。

まとめ

  • 必須条件と歓迎条件を、はっきり分ける

  • 入社後に教えられることまで、応募条件にしない

  • 抽象的な人物像を、具体的な行動に置き換える

  • 求めることと一緒に、会社の受け入れ体制を伝える

まずは一つの職種の求人票を開き、条件を三つに分けてみてください。「なくても始められること」が見つかれば、応募の入口を広げる一歩になります。

株式会社セニスル 代表取締役 古閑大地

株式会社セニスル 代表取締役
古閑大地

愛知県名古屋市を拠点に、中小企業向けのSNS採用支援を行う株式会社セニスル代表。TikTok・Instagramなどのショート動画を活用し、建設・製造・運送・医療福祉など幅広い業界で採用成功を実現。これまで200社以上の採用を支援し、企業の魅力をSNSで伝える専門家として注目を集めている。「関わる人を幸セニスル」を理念に、地域企業の人材課題を解決している。

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